トヨタと出光、全固体電池を27年度に生産　国内に設備

トヨタ自動車と出光興産は12日、電気自動車（EV）向けの次世代電池「全固体電池」で提携すると発表した。2027年度に両社は国内で生産ラインを稼働させ、27〜28年に発売するEVに搭載して商品化する。トヨタは電池材料の製造技術に知見のある出光と連携し、全固体電池の量産で世界に先駆ける。

次世代電池の本命とされる全固体電池は、充電時間を短くし、航続距離も伸ばせる。トヨタは6月、10分以下の充電で、現行EVの航続距離の2.4倍となる約1200キロメートルを走れる全固体電池の開発状況を説明した。

全固体電池はリチウムイオン電池の一種で、耐久性が課題だった。リチウムイオンが正極と負極の間を行き来し充放電する。電解質に液体ではなく固体を用いるため、リチウムイオンは高速で移動するものの、亀裂などが起こると性能が損なわれる。

提携の対象は全固体電池の基幹部材だ。両社は課題解決に向けて協力する。出光は軟らかく、他の材料を密着させやすい利点がある硫化物系の電解質の開発・生産を得意とする。トヨタの強みである電池組み立て技術と組み合わせて量産を確実にする。

出光は27年度に千葉県に小型の量産設備を設け、EVで年間数万台分の規模に相当する固体電解質の出荷に備える。

トヨタは27〜28年の搭載車投入に向け、本社（愛知県豊田市）地区に全固体電池の生産ラインを置く方針だ。全固体電池を搭載したEVの数量は30年以降に本格的に増えていく見通しを示した。

同日、東京都内で記者会見したトヨタの佐藤恒治社長は「ここからはものづくりのフェーズ。鍵を握るのが自動車産業とエネルギー産業の連携だ」と強調した。出光の木藤俊一社長は「今問われているのはポテンシャルや夢ではなく実現力。出光は材料である固体電解質の量産を通じ技術力で支えていく」と述べた。

トヨタはEVの世界販売台数を26年に150万台、30年に350万台まで伸ばす計画を掲げている。ただ全固体電池は実用化した後も当面は一部の高価な車種への搭載に限られるとみられ、安価なリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池の開発も進めている。電池でも多くのラインアップを用意し、幅広い需要を取り込む。